みんなで挑戦!環境クイズキャンペーン - CHANGE(チェンジ)

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本キャンペーンは終了いたしました。
たくさんのご参加ありがとうございました!

みんなで挑戦!環境クイズキャンペーン みんなで挑戦!環境クイズキャンペーン

環境月間ラストスパートキャンペーン 100ワット購入につき1ワットプラスプレゼント 期間 2021年6月28日(月)〜6月30日(水)まで 環境月間ラストスパートキャンペーン 100ワット購入につき1ワットプラスプレゼント 期間 2021年6月28日(月)〜6月30日(水)まで

環境月間も残りわずかですが、
最後までお付き合いください!

ラストスパート
キャンペーン

100ワット購入につき
1ワットプレゼント!

しかも、プレゼント分は
ワットプラスで還元!!

  • ソーラーシェアリング発電所(6%OFF)
  • 銀行振込で購入100ワットにつき2ワットプレゼント

6月末まで

環境月間ラストスパート期間では、
全部あわせると9%還元に!!

(プレゼントキャンペーン+予約販売+銀行振込)

さらにおトクなセール以外にも

今年の環境月間には多くの取り組みをしてきました。
最後までCHANGE(チェンジ)にご注目ください。

スマホで買える太陽光発電所
CHANGE(チェンジ)とは

CHANGE(チェンジ)は250~300円から太陽光発電所を購入でき、再生可能エネルギー普及という環境アクションを、スマホひとつで誰でも簡単にはじめられる日本で唯一のサービスです。

2020年は、環境省グッドライフアワード 「実行委員会特別賞 サステナブルデザイン賞」受賞、経済産業省 東北経済産業局 「J-Startup TOHOKU」選定されています。登録会員数は1万人を突破し、多くのユーザー様が環境アクションに参加しています。

環境省グッドライフアワード J-Startup TOHOKU

CHANGE(チェンジ)の
目指す未来

自然のチカラだけで電気を作る再生可能エネルギーを少しでも多く次の世代に残すことが私たち
CHANGE(チェンジ)の目的です。

そのため、太陽光発電所の設置にも持続可能な方法を採用し、独自の活動に取り組んでいます。

  • ソーラーシェアリングを採用し、耕作放棄地を再生

    ソーラーシェアリングを採用し、耕作放棄地を再生

    農地上に太陽光パネルを設置し、農業と太陽光発電を一緒に行う手法を「ソーラーシェアリング」と言います。作物の収穫と太陽光発電を両立でき、草刈りや点検等の管理を同時に行えるメリットがあります。農地転用の手続きの手間や、農作業の移動がしづらい等の負担もありますが、CHANGE(チェンジ)では農業課題とエネルギー問題の同時解決を目指し、積極的にソーラーシェアリングを取り入れています。

  • ひとり1kW運動

    ひとり1kW運動

    平成30年現在、日本で稼働中の原子力発電所の総出力は3,871万8,000kW。

    例えば、日本国民全員(約1億人)が、ひとり当たり1キロワット(1,000ワット)の再生可能エネルギーを保有すると、原子力発電所で発電していた電気を、自然のチカラだけで発電するグリーンエネルギーに置き換えることができます。

    これは、日本の総消費電力の30%に相当する発電能力となり、環境問題やエネルギー自給率向上に大きく貢献することができます。

    当社では「ひとり1kw運動」を提案し、このCHANGE(チェンジ)通じて推進しています。

  • SDGsへの取り組み

    ソーラーシェアリングを採用し、耕作放棄地を再生

    世界の課題に国際社会が取り組むために、2015年9月に国連サミットで採択されたのがSDGs(Sustainable Development Goals)です。CHANGE(チェンジ)はSDGsの趣旨に賛同し、再生エネルギーの普及・経済成長により持続可能な世界をつくるために貢献していきます。

    1. 7 エネルギーをみんなにそしてクリーンに

      7.2 2030年迄、世界のエネルギーミックスにおける再生可能エネルギーの割合を大幅に拡大。

      再生可能エネルギーの導入促進

    2. 9 産業と技術革新の基盤をつくろう

      9.4 2030年迄、資源利用効率向上とクリーン技術・環境に配慮した技術・産業プロセス導入拡大を通じたインフラ改良や産業改善による持続可能性向上。

      「グリーンエネルギー」×「産業」×「IT」を掛け合わせた新たな技術・産業プロセスの推進

    3. 12 つくる責任 つかう責任

      12.8 2030年迄、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフスタイルに関する情報と意識を持つように。

      消費者が主役となって選択・行動できる社会の形成

    4. 13 気候変動に具体的な対策を

      13.1 全ての国々において、気候関連災害や自然災害に対する強靭性(レジリエンス)及び適応の能力を強化。

      気候変動対策(緩和)の推進

スマホで買える太陽光発電所
CHANGE(チェンジ)は、
プロサッカーチーム
モンテディオ山形
SDGsパートナーです!

スマホで買える太陽光発電所CHANGE(チェンジ)は、プロサッカーチームモンテディオ山形のSDGsパートナーです!

環境月間特別対談

ブルードットグリーン株式会社取締役社長 八林公平氏×株式会社チェンジ・ザ・ワールド代表取締役 池田友喜による
「環境アクションがトレンドになる!"環境価値"の将来性」をテーマにした特別対談が実現!

CHANGE(チェンジ)で今すぐ
太陽光オーナーになる

  1. 購入までカンタン3ステップ 購入までカンタン3ステップ
  2. STEP1 メールを送信(仮登録)
  3. STEP2 弊社返信メールのURLから本登録へ
  4. STEP3 発電所を購入で太陽光オーナーに
  5. 毎月安定の売電収入 毎月安定の売電収入
\ 案件購入まで最短3分

※メール送信後、弊社から送付するURLより本登録となります。

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環境クイズ実施中

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環境クイズと賞品

1週間:6/1〜6/7のクイズと賞品

Q

太陽光発電に利用される太陽電池が世界で最初に発明されたのは何年でしょうか?

  1. ①1839年
  2. ②1954年
  3. ③1955年
A

正解は ②1954年 でした。

1954年、アメリカのベル発電所でピアソンをはじめとする3人の研究者によって、世界初の太陽電池が発明されました。

①1839年は、太陽電池発明のきっかけとなった「光起電力効果」をフランスの学者ベクレルが発見した年です。

③1955年は、日本で初めて太陽電池が作られた年です。

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2週間:6/8〜6/14のクイズと賞品

Q

2020年6月現在、大規模太陽光発電所の発電能力日本一になった都道府県はどこでしょうか?

  1. ①愛知県
  2. ②山梨県
  3. ③福島県
A

正解は ③福島県 でした。

2020年6月、福島県内の大規模太陽光発電所の発電能力が79万2800キロワットとなり、初めて首位になりました。福島は東日本大震災からの復興を目指して県と国が再生可能エネルギーの発電所の誘致に力を入れており、福島県内の大規模太陽光発電所の最大出力は震災で爆発事故を起こした東京電力福島第1原子力発電所の3号機(78万4000キロワット)を上回ったことになります。

愛知県は、太陽光発電の住宅向け設置件数が日本一。

山梨県は、2018年の年間日照時間ランキング日本一となり、日本有数の日照時間が長い都道府県です。

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3週間:6/15〜6/21のクイズと賞品

Q

2018年の日本のエネルギー自給率は、2010年と比べてどうなっているか?

  1. ①上がっている
  2. ②変わらない
  3. ③下がっている
A

正解は ③下がっている でした。

日本はエネルギー自給率は、2010年は20.3%でしたが、2018年は11.8%と下がっています。

1970年代に起こった「オイルショック」をきっかけに、海外からの輸入に頼っている化石燃料の依存度を減らそうとエネルギー源の分散が進みましたが、2011年に起こった東日本大震災の影響で国内の原子力発電所が停止し、ふたたび火力発電が増加。そのため、現在の化石燃料への依存度が上がりました。

エデュクッカー

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4週目:6/22〜6/30のクイズと賞品

Q

このまま温暖化が進むと、北極海の夏の氷が完全に失われるまであと何年と言われているでしょうか?

  1. ①約15年
  2. ②約20年
  3. ③約30年
A

正解は ①約15年 でした。

学術誌「Nature Climate Change」に2020年8月に掲載された研究によると、このまま温暖化が続くと2035年までに、北極海の夏の氷は完全に失われる可能性が高いと警鐘を鳴らしています。

②は、国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)が2018年に発表した報告によると、地球温暖化が今のペースで続くと、約20年後の2040年前後に世界の平均気温が産業革命前より1.5度上昇する恐れがあり、自然災害や環境面のリスクが深刻になると予測する特別報告書をまとめました。

③は、2020年10月26日、第203回臨時国会の所信表明演説において、菅義偉内閣総理大臣は「2050年までに、温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする(※)、すなわち2050年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指す」ことを宣言しました。

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